大分県、中学生の半数所持 携帯、スマホ|大分合同新聞

情報教育ニュース, ネット依存

記事の要約

  • 2015年の調査で中学生の所持率が大幅に増えて2人に1人が所持していることが明らかになった。
  • 小学生は子ども向け携帯電話を使っているケースが最も多い。一方、中高生はスマートフォンが主流。
  • ネットの利用は、中高生の多くはスマートフォンを使い、小学生は携帯ゲーム機が最多。

10代女子4割、SNSでトラブル「大人に相談したくない」|リセマム

情報教育ニュース, 情報リテラシー・モラル

記事の要約

  • 「プリキャンティーンズラボ」が、「いじめ・嫌がらせに関する調査」を10代の女子2,072人に実施。
  • いじめについて4人に1人が「実際に受けたことがある」と回答。また、「見た・聞いたことがある」と回答した人は約30%。
  • 40.8%が「相談したこともないし、相談したいと思わない」と回答。
10代女子4割、SNSでトラブル「大人に相談したくない」 | リセマム
 10代の女の子に関する研究機関「プリキャンティーンズラボ」が、「いじめ・嫌がらせに関する調査」を実施。SNSのトラブルはLINEやTwitterが多く、「トラブルがあっても大人に相談したくない」と回答したのは4割にのぼった。

子どものパソコン所有は学力アップにつながる|MY First PC

情報教育ニュース, ICT・プログラミング

記事の要約

  • 中学生~大学生の子どもを持つ30歳~59歳の親、1,548人を対象に子どものパソコンの利用実態に関する調査を実施。
  • マイパソコン所有は「勉強意欲」、「情報収集能力」、「IT、デジタルへの理解」、「資料作成能力」などの向上につながる。
  • リアルを大事にするならバーチャルとの違いを認識させることが最重要。
はじめてのマイパソコン My First PC
パソコンで、お子様の「学び」が変わる! お子様の学力アップにつながるパソコンのたいせつさと、安全に使用するための制御機能をご紹介する「My First PC(はじめてのマイパソコン)」のページです。

調査の詳しい内容は以下のPDFファイルをご覧ください。
若年層のパソコン利用実態の調査レポート|WDLC

【リセマム調査】中高でのICT活用、保護者の4人に1人は積極導入を希望|リセマム

情報教育ニュース, ICT・プログラミング

記事の要約

  • イードが電子辞書を所有している中学生・高校生の保護者2,065名に実施した調査で「ICT活用」についても調査。
  • 「電子辞書も、広い意味での教育ICT」という意識は希薄。
  • 保護者は、電子辞書をツールとして利用すること自体に不満はないが、ICT活用の学習効果については、かなり懐疑的。

※この記事を全文に見るにはリセマムのサイトにて無料会員登録が必要です。

【リセマム調査】中高でのICT活用、保護者の4人に1人は積極導入を希望 | リセマム
 イードは「電子辞書」(専用端末タイプ)に関する意識調査を、5月18日~30日に実施。電子辞書を所有している中学生・高校生の保護者2,065名から有効回答を得ているが、この調査では「ICT活用」についても、質問を行っている。

小学校でのプログラミング教育必修化に、約半数が賛成、反対は1割未満 ジャストシステム調査|Edtech Media

情報教育ニュース, ICT・プログラミング

株式会社ジャストシステムが実施した小学校でのプログラミング教育についての調査結果が発表されました。

記事の要約

  • ジャストシステムがネットリサーチサービスを利用して実施した『小学生のプログラミング学習調査』結果を発表。
  • 必修化について小学生の子どもを持つ母親の46.5%が「賛成」、7.4%が「反対」と回答。
  • プログラミング教室に期待することは、子どもに「物事を筋道立てて考え、他者に正しく伝える力が身につくこと」。
ジャストシステム、『小学生のプログラミング学習調査』を実施。小学校でのプログラミング教育必修化に、約半数が賛成、反対は1割未満
株式会社ジャストシステムは、マーケティングリサーチに関する情報サイト「Marketing Research Camp(マーケティング・リサーチ・キャンプ)」で、ネットリサーチサービス「Fastask」を利用し…

中学生のスマートフォン所有率40.9%、2015年より3.0ポイントアップ|MMD研究所

情報教育ニュース, 情報リテラシー・モラル

MMD研究所が「中学生のスマートフォン利用実態調査」を実施、その結果を公開しています。

調査のまとめ

  • 2016年6月10日〜14日に、中学生の子どもを持つ女性1,148人とスマートフォンを所有している中学生370人を対象に調査。
  • 中学生のスマホ所有率は約4割。持ち始めた時期は小学5年生からが多く、習い事を始めたのがきっかけとして多い。
  • 利用用途は、「LINE」が多く、約6割が有料サイトへの登録や迷惑メールなどのトラブルにあったことがある。
  • スマホトラブルの相談をしたことがあるのは約4割。
  • スマホのセキュリティ対策については、約5割が「何もしていない」、「わからない」と回答。

調査の詳しい内容はMMD研究所のサイトをご覧ください。

中学生のスマートフォン利用実態調査
MMD研究所は、インテル セキュリティ(日本での事業会社:マカフィー株式会社、代表取締役社長:山野 修)と共同で、中学1年生~3年生の子どもを持つ女性1,148人とスマートフォンを所有している中学生370人を対象に「中学生のスマートフォン利用実態調査」を実施致しました。

約6割がスマホ利用の失敗経験あり!「スマホ利用における失敗の実態調査」|ビッグローブ

情報教育ニュース, 情報リテラシー・モラル

ビッグローブが実施したスマホ利用における失敗の実態調査の内容が公開されています。

調査のまとめ

  • インターネットを利用する全国13歳~69歳の男女、合計574人を対象に、アンケート形式で実施。
  • 約6割がスマホ利用における失敗経験あり。失敗内容は「時間の浪費」。
  • 「スマホを家に忘れて外出すると不安」と回答した人が約7割。
  • 失敗から学んだことは、「利用時間を決める」「バックアップを取る」「他人のスマホは見ない」など。
約6割がスマホ利用の失敗経験あり!「スマホ利用における失敗の実態調査」
~10代の約5割が「過度なスマホ利用による時間の浪費」を後悔~

リクルート次世代教育研究院、オフィシャルサイト開設|リセマム

情報教育ニュース, ICT・プログラミング

リクルートが、ICT教育や子どもの教育環境格差について分析・研究を行う研究機関を解説したことについてリセマムが記事を掲載しています。

記事の要約

  • リクルート次世代教育研究院は、教育とテクノロジーの融合、子どもの教育環境格差についての分析・研究、未来への提言を行う調査研究機関。
  • 学習者に最適な学習手法(アダプティブラーニング)の調査研究を行うことで、新たな教育手法の提案をしていく。
  • 今後、オフィシャルサイトを通じて、研究や活動内容の情報を発信していく。
リクルート次世代教育研究院、オフィシャルサイト開設 | リセマム
 リクルートマーケティングパートナーズは6月29日、「リクルート次世代教育研究院」オフィシャルサイトの運営を開始した。オフィシャルサイトでは、活動概要や横浜市立旭中学校との共同実証実験などの情報を掲載している。

7割の子どもがタブレットの利用経験あり、一番人気は「動画」|BIGLOBE

情報教育ニュース, 情報リテラシー・モラル

BIGLOBEが実施した子どものタブレット利用実態についての調査結果が公開されています。

7割の子どもがタブレットの利用経験あり、一番人気は「動画」、「自宅」での利用が「学校」の4倍 | プレスルーム | ビッグローブ株式会社

調査のまとめ

  • イベントに参加した子どもの7割がタブレット利用経験あり。
  • タブレット未経験の子どもが使ってみたい機能は「ゲーム」が最多。
  • タブレットの利用経験がある子どもは、「自宅」での利用が最多の8割、一方「学校」では2割。
  • タブレットの利用経験がある子どもが楽しいと思った機能は「映像・動画」
  • 子どもにタブレットを使わせたことがある保護者は6割で、その目的の7割が「動画・写真」

調査概要

  • 調査名 : 子どものタブレット利用実態
  • 調査対象 : イベント参加の6歳~14歳の子どもと保護者 合計46組
  • 調査期間 : 2016年6月4日
  • 設問 : 7問

リセマラ、ICT教育ニュースにて掲載されています。

タブレット利用経験で差、子どもに人気の機能は? | リセマム
 タブレットの利用経験がある子どもに一番人気がある機能は「映像・動画」であることが6月20日、ビッグローブの調査結果から明らかになった。一方、タブレット未経験の子どもは「ゲーム」、保護者は「学習アプリ」の関心が高く、経験の有無でニーズに差がみられた。
タブレットを使わせたことがない保護者の半数が「学習アプリを使わせたい」
BIGLOBEは20日、NECパーソナルコンピュータと共同で、6歳から14歳の子どもと保護者、46組の親子を対象にアンケート調査「子どものタブレット利用実態」を行い、その結果を発表 […]

子どもとしては、ゲーム機の1つとして、または動画視聴という娯楽のための機器という認識が強そうです。
一方の保護者としては、娯楽的な部分だけではなく、今後は学習的な目的での利用を考えています。

子のスマホ利用 保護者の7割「不安」安全対策は3割程度|東京新聞

情報教育ニュース

東京新聞が情報セキュリティー会社トレンドマイクロ(東京)が実施した調査の記事を掲載しています。

子のスマホ利用 保護者の7割「不安」 安全対策は3割程度

記事の内容

スマートフォンを持つ子どもの保護者の七割以上がウイルス感染などセキュリティー面の不安を感じている一方で、安全のためにアプリやサービスの利用を制限しているのは三割程度。

不安なことで最も多かったのは「ウイルス感染」が40%で、次いで「詐欺など不正サイトに接続」が35%。「見知らぬ人と連絡を取ったり会ったりする」(34%)、「誹謗(ひぼう)中傷される」(29%)、「暴力や性的描写などを含む有害サイトを閲覧」(29%)など。

約九割が、安全な利用法について「自分が学ぶ必要がある」と回答。

親の7割「スマホに不安」 安全対策の知識不足|共同通信社

情報教育ニュース

共同通信社に情報セキュリティー会社トレンドマイクロ(東京)の調査についての記事が掲載されています。

親の7割「スマホに不安」 安全対策の知識不足 – 共同通信 47NEWS
 スマートフォンを持つ子どもの保護者の7割以上がウイルス感染などセキュリティー面の不安を感じる一方で、安全のためにアプリやサービスの利用を制限しているのは4割以下にとどまっていることが7日、情報セキュリティー会社トレンドマイクロ(東京)の調…

記事の内容

調査は今年3月、スマホを持つ小学校高学年から高校生の保護者を対象にインターネット上で実施し、618人が回答。

スマートフォンを持つ子どもの保護者で、安全のためにアプリやサービスの利用を制限しているのは4割以下にとどまっている。

多くの保護者は不安を感じながらも、対策の知識がない。家族で安全な利用について学ぶ機会をつくることが重要。

若者の10人中8人がネットの危険性を認識 ユニセフ調査|ICT教育新聞

情報教育ニュース

世界25ヵ国の若者を対象にしたユニセフの調査についての記事がICT教育新聞に掲載されています。

若者の10人中8人がネットの危険性を認識 ユニセフ調査
ユニセフ(国連児童基金)は、世界25カ国の1万人以上の18歳の若者を対象に、インターネットの利用に関する意識調査を実施し、その結果を『リスクと可能性:インターネットとともに育つ』と […]

記事の内容

ユニセフ(国連児童基金)は、世界25カ国の1万人以上の18歳の若者を対象に、インターネットの利用に関する意識調査を実施。

18歳の10人に8人が、子どもはインターネットを通じて性的搾取の被害に遭ったり、だまされたりする危険があると認識。

若者の90%近くがインターネット上のリスクを避けられると回答。およそ10人に6人が、インターネット上で人と知り合うことは、ある程度またはとても重要だと回答。

ユニセフ 世界25ヵ国で若者のネット意識調査 ネット上の子どもたちのリスクは?

情報教育ニュース

ユニセフが世界25カ国の1万人以上の18歳の若者を対象に、インターネットの利用に関する意識調査を実施した結果が公開されました。

ユニセフ(国連児童基金)が発表した調査結果によると、18歳の10人に8人が、子どもはネットを通じて性的搾取の被害に遭ったりだまされたりする危険があると認識しており、そして同年齢の10人に5人が、友達がネット上でリスクのある行動をとっていると考えています。

UNICEF | ENDviolence online
ENDviolence online: Growing up online has its tremendous possibilities – and its perils. As the boundary between online and offline fades, explore what children face in the ether today – and how we can all support them.

調査まとめ

  • ユニセフが世界25カ国の1万人以上の18歳の若者を対象に、インターネットの利用に関する意識調査を実施。
  • 回答した若者の90%近くがネット上のリスクを避けられると回答し、若者たちがネット上で身を守ることについて自信をもっている、という結果を示した。
  • およそ10人に6人が、ネット上で人と知り合うことは、ある程度またはとても重要だと回答。しかし、相手が身分を偽っていた場合に確実に見抜けると答えたのは36%にとどまった。
  • 女の子の回答者の67%は、ネット上で性的な内容のコメントや要求があったら不安だと答えたのに対し、男の子ではその割合が47%。
  • また、オンラインで実際に危険な目にあったときに、親や先生に相談するという回答よりも、友達に相談するという回答の割合が高かった。一方、友達がオンラインで危険な目にあったときにどのように助けるか確実に知っている、と答えたのは半数以下。

調査の詳細

8割の若者がネットの危険性を認識

ネットの危険性を「強く感じている」が53.7%、「やや感じている」が26.5%。

 

半数以上の若者は友だちがネット上でリスクのある行動をしていると感じている

友だちがリスクのある行動をしていると「とても思う」が26.7%、「やや思う」が30.1%。

2

 

若者の90%近くがネット上のリスクを避けられると考えている

ネット上のリスクを避けられると「強く思っている」が57.6%、「やや思っている」が31.1%。

5

 

約7割の若者がネットいじめは自分自身の身には起こらないと回答

ネットいじめには遭わないと「強く思っている」が35.5%、「やや思っている」が29.9%。若者たちがネット上で身を守ることについて自信をもっている。

6

 

およそ10人に6人が、ネット上で人と知り合うことは、ある程度またはとても重要だと回答

ネット上で新しい人と知り合うことが「とても重要」だと回答したのが27%で、「ある程度重要」と回答したのは31.6%。

7

 

相手が身分を偽っていた場合に確実に見抜けると答えたのは36%

ネット上で相手の嘘を見抜けると35.8%が「強く思っている」、33.2%が「やや思っている」。

9

 

女の子の67%、男の子の47%がネット上で性的な内容のコメントや要求があったら不安と回答

性的な内容への対応を不安と「強く思っている」と回答した女の子が67.1%、男の子が46.7%。「やや思っている」と回答した女の子が19.4%、男の子が25.0%であり、女の子のほうが男の子よりも、性的な内容への対応について不安に思っている。

 

ネット上で危険な目にあったときに先生や親よりも友だちに相談する傾向がある

友だちに相談する子どもは54%、親に相談する子どもは48%、先生に相談する子どもは19%。

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友だちがネット上で危ない目にあったとき助ける方法を知っているのは半数以下

友だちを助ける方法を知っていると答えた若者は、南米・中米で49.5%、中東・北アフリカで30.1%、アジアで40.5%、中欧で47.4%、サハラ以南のアフリカで49.3%、アメリカ・イギリスで46.1%。

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その他にも以下のことがわかった。

  • 「子どもはネットを通じて性的搾取の被害に遭ったりだまされたりする危険がある」と考える回答者の割合は、サハラ以南のアフリカとラテンアメリカでは約3分の2であったのに対し、中東・北アフリカでは3分の1。
  • 「友達がネット上でリスクのある行動をとっていると考える」と回答した割合は、サハラ以南のアフリカとラテンアメリカでは約3分の2であったのに対し、英国・米国では3分の1。
  • 英国・米国では、94%が、「ソーシャルメディア上で自分を守ることができる」と回答し、ネット上のリスクから身を守る自信を示した割合が最も高かった。
  • 「ネット上で人と知り合うことが大切だ」と回答した割合が最も多かったのがサハラ以南のアフリカ(79%)で、米国・英国では63%が「そう思わない」と回答。
  • 中欧諸国では、「ネット上で危険な目にあったとき友達に相談する」との回答が63%だったのに対し、「親に相談する」が46%、「教師に相談する」が9%。

調査概要

25カ国で合計1万人以上の18歳の若者を対象に、自身や子どもたちのネット上リスクについての認識を調査。

調査対象国

アルバニア、アルジェリア、ブラジル、ドミニカ共和国、エルサルバドル、ガーナ、グアテマラ、インド、インドネシア、ジャマイカ、ヨルダン、ケニア、マダガスカル、マレーシア、モンテネグロ、モロッコ、ナミビア、パラグアイ、フィリピン、セルビア、タイ、ウガンダ、英国、米国、ベトナム

 

今回の調査対象には日本は入っていないようです。

調査結果の詳しい内容がPDF(英語資料)でまとめられていますのでご覧ください。
http://www.unicef.org/endviolence/endviolenceonline/files/UNICEF_Growing-up-online.pdf

スマートフォンを早く使い始めた子どもほど憂鬱になる|ハンギョレ新聞

情報教育ニュース, ネット依存

スマートフォンの早期利用と子どもの精神状態の関係性について書かれた記事がハンギョレ新聞に掲載されています。

記事の内容

スマートフォンの利用開始年齢が幼いほど、そして利用頻度が高いほど、憂鬱、不安、攻撃性が高くなる研究結果がでた。

コンピュータや電子ゲームの場合には、幼児が初めて利用する時期と利用の頻度は幼児の憂鬱、不安、攻撃性に特別な影響はなかった。

安全教育の一環として幼児に周期的にメディア中毒を予防する教育が必要。

調査研究をしたのは、梨花女子大社会福祉学科のチョン・イクチュン教授とキム・スジョン研究員。

 

スマホの利用が早い時期だとネガティブな精神性がでやすい一方で、コンピュータや電子ゲームの利用についてはとくに影響がでなかったというのは興味深い点です。

子どものスマホ利用にセキュリティ上の不安を感じる保護者が7割以上 |トレンドマイクロ

情報教育ニュース

セキュリティソフトを扱うトレンドマイクロ社が保護者のITセキュリティ意識の調査を実施しました。

-保護者のITセキュリティ意識調査- 子どものスマホ利用にセキュリティ上の不安を感じる保護者が7割以上 | トレンドマイクロ

調査結果

子どものスマートフォン利用にセキュリティ上の不安を感じている保護者が7割以上

セキュリティに何かしらの不安を感じている保護者は73.6%、特に不安を感じていない保護者が26.4%。

とりわけ、「不正アプリ(ウィルス)に感染してしまう」、「不正サイトに接続してしまう」、「見知らぬ人と連絡をとったり、直接会ってしまう」ことを保護者は不安視している。

子どものスマートフォン利用ルール、「利用場所や場面」・「アプリ・サービス」の制限は4割以下

  • 利用時間の制限をしている保護者は56.4%。
  • スマートフォンを利用する場所や場面を制限しているのは35.8%。
  • 利用するアプリやサービスを制限しているのは35.4%。
  • 特にルールを決めていない保護者は26.1%。

約9割が、保護者がインターネットセキュリティについて学ぶ必要性があると回答

「大いにある」と回答したのが32.0%、「ややあると思う」と回答したのが57.0%、89%の保護者がセキュリティの知識の必要性を感じている。

インターネットセキュリティを学ぶ場は主に家庭、学校

セキュリティを学ぶ場として、「家庭での話し合い」と回答したのが90.1%。「学校・クラスでの授業」と回答したのが79.3%。

その他にも「学校の配布物」や「企業や公共団体が開催する体験教室」もセキュリティを学ぶ場として使われている。

調査内容

  • 調査:「保護者のITセキュリティ意識」についてWebアンケート調査
  • 対象:スマートフォンを持つ子ども(小学校高学年・中学生・高校生)の保護者
  • 回答者数:618名
  • 調査期間:2016年3月30日~31日

 

詳細はトレンドマイクロ社のサイトをご覧ください。