大分県、中学生の半数所持 携帯、スマホ|大分合同新聞
記事の要約
- 2015年の調査で中学生の所持率が大幅に増えて2人に1人が所持していることが明らかになった。
- 小学生は子ども向け携帯電話を使っているケースが最も多い。一方、中高生はスマートフォンが主流。
- ネットの利用は、中高生の多くはスマートフォンを使い、小学生は携帯ゲーム機が最多。
調査の詳しい内容は以下のPDFファイルをご覧ください。
若年層のパソコン利用実態の調査レポート|WDLC
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株式会社ジャストシステムが実施した小学校でのプログラミング教育についての調査結果が発表されました。
MMD研究所が「中学生のスマートフォン利用実態調査」を実施、その結果を公開しています。
調査の詳しい内容はMMD研究所のサイトをご覧ください。
ビッグローブが実施したスマホ利用における失敗の実態調査の内容が公開されています。
リクルートが、ICT教育や子どもの教育環境格差について分析・研究を行う研究機関を解説したことについてリセマムが記事を掲載しています。
BIGLOBEが実施した子どものタブレット利用実態についての調査結果が公開されています。
リセマラ、ICT教育ニュースにて掲載されています。
子どもとしては、ゲーム機の1つとして、または動画視聴という娯楽のための機器という認識が強そうです。
一方の保護者としては、娯楽的な部分だけではなく、今後は学習的な目的での利用を考えています。
東京新聞が情報セキュリティー会社トレンドマイクロ(東京)が実施した調査の記事を掲載しています。
スマートフォンを持つ子どもの保護者の七割以上がウイルス感染などセキュリティー面の不安を感じている一方で、安全のためにアプリやサービスの利用を制限しているのは三割程度。
不安なことで最も多かったのは「ウイルス感染」が40%で、次いで「詐欺など不正サイトに接続」が35%。「見知らぬ人と連絡を取ったり会ったりする」(34%)、「誹謗(ひぼう)中傷される」(29%)、「暴力や性的描写などを含む有害サイトを閲覧」(29%)など。
約九割が、安全な利用法について「自分が学ぶ必要がある」と回答。
共同通信社に情報セキュリティー会社トレンドマイクロ(東京)の調査についての記事が掲載されています。
調査は今年3月、スマホを持つ小学校高学年から高校生の保護者を対象にインターネット上で実施し、618人が回答。
スマートフォンを持つ子どもの保護者で、安全のためにアプリやサービスの利用を制限しているのは4割以下にとどまっている。
多くの保護者は不安を感じながらも、対策の知識がない。家族で安全な利用について学ぶ機会をつくることが重要。
世界25ヵ国の若者を対象にしたユニセフの調査についての記事がICT教育新聞に掲載されています。
ユニセフ(国連児童基金)は、世界25カ国の1万人以上の18歳の若者を対象に、インターネットの利用に関する意識調査を実施。
18歳の10人に8人が、子どもはインターネットを通じて性的搾取の被害に遭ったり、だまされたりする危険があると認識。
若者の90%近くがインターネット上のリスクを避けられると回答。およそ10人に6人が、インターネット上で人と知り合うことは、ある程度またはとても重要だと回答。
ユニセフが世界25カ国の1万人以上の18歳の若者を対象に、インターネットの利用に関する意識調査を実施した結果が公開されました。
ユニセフ(国連児童基金)が発表した調査結果によると、18歳の10人に8人が、子どもはネットを通じて性的搾取の被害に遭ったりだまされたりする危険があると認識しており、そして同年齢の10人に5人が、友達がネット上でリスクのある行動をとっていると考えています。
ネットの危険性を「強く感じている」が53.7%、「やや感じている」が26.5%。
友だちがリスクのある行動をしていると「とても思う」が26.7%、「やや思う」が30.1%。
ネット上のリスクを避けられると「強く思っている」が57.6%、「やや思っている」が31.1%。
ネットいじめには遭わないと「強く思っている」が35.5%、「やや思っている」が29.9%。若者たちがネット上で身を守ることについて自信をもっている。
ネット上で新しい人と知り合うことが「とても重要」だと回答したのが27%で、「ある程度重要」と回答したのは31.6%。
ネット上で相手の嘘を見抜けると35.8%が「強く思っている」、33.2%が「やや思っている」。
性的な内容への対応を不安と「強く思っている」と回答した女の子が67.1%、男の子が46.7%。「やや思っている」と回答した女の子が19.4%、男の子が25.0%であり、女の子のほうが男の子よりも、性的な内容への対応について不安に思っている。
友だちに相談する子どもは54%、親に相談する子どもは48%、先生に相談する子どもは19%。
友だちを助ける方法を知っていると答えた若者は、南米・中米で49.5%、中東・北アフリカで30.1%、アジアで40.5%、中欧で47.4%、サハラ以南のアフリカで49.3%、アメリカ・イギリスで46.1%。
その他にも以下のことがわかった。
- 「子どもはネットを通じて性的搾取の被害に遭ったりだまされたりする危険がある」と考える回答者の割合は、サハラ以南のアフリカとラテンアメリカでは約3分の2であったのに対し、中東・北アフリカでは3分の1。
- 「友達がネット上でリスクのある行動をとっていると考える」と回答した割合は、サハラ以南のアフリカとラテンアメリカでは約3分の2であったのに対し、英国・米国では3分の1。
- 英国・米国では、94%が、「ソーシャルメディア上で自分を守ることができる」と回答し、ネット上のリスクから身を守る自信を示した割合が最も高かった。
- 「ネット上で人と知り合うことが大切だ」と回答した割合が最も多かったのがサハラ以南のアフリカ(79%)で、米国・英国では63%が「そう思わない」と回答。
- 中欧諸国では、「ネット上で危険な目にあったとき友達に相談する」との回答が63%だったのに対し、「親に相談する」が46%、「教師に相談する」が9%。
25カ国で合計1万人以上の18歳の若者を対象に、自身や子どもたちのネット上リスクについての認識を調査。
アルバニア、アルジェリア、ブラジル、ドミニカ共和国、エルサルバドル、ガーナ、グアテマラ、インド、インドネシア、ジャマイカ、ヨルダン、ケニア、マダガスカル、マレーシア、モンテネグロ、モロッコ、ナミビア、パラグアイ、フィリピン、セルビア、タイ、ウガンダ、英国、米国、ベトナム
今回の調査対象には日本は入っていないようです。
調査結果の詳しい内容がPDF(英語資料)でまとめられていますのでご覧ください。
http://www.unicef.org/endviolence/endviolenceonline/files/UNICEF_Growing-up-online.pdf
スマートフォンの早期利用と子どもの精神状態の関係性について書かれた記事がハンギョレ新聞に掲載されています。
スマートフォンの利用開始年齢が幼いほど、そして利用頻度が高いほど、憂鬱、不安、攻撃性が高くなる研究結果がでた。
コンピュータや電子ゲームの場合には、幼児が初めて利用する時期と利用の頻度は幼児の憂鬱、不安、攻撃性に特別な影響はなかった。
安全教育の一環として幼児に周期的にメディア中毒を予防する教育が必要。
調査研究をしたのは、梨花女子大社会福祉学科のチョン・イクチュン教授とキム・スジョン研究員。
スマホの利用が早い時期だとネガティブな精神性がでやすい一方で、コンピュータや電子ゲームの利用についてはとくに影響がでなかったというのは興味深い点です。
セキュリティソフトを扱うトレンドマイクロ社が保護者のITセキュリティ意識の調査を実施しました。
セキュリティに何かしらの不安を感じている保護者は73.6%、特に不安を感じていない保護者が26.4%。
とりわけ、「不正アプリ(ウィルス)に感染してしまう」、「不正サイトに接続してしまう」、「見知らぬ人と連絡をとったり、直接会ってしまう」ことを保護者は不安視している。
「大いにある」と回答したのが32.0%、「ややあると思う」と回答したのが57.0%、89%の保護者がセキュリティの知識の必要性を感じている。
セキュリティを学ぶ場として、「家庭での話し合い」と回答したのが90.1%。「学校・クラスでの授業」と回答したのが79.3%。
その他にも「学校の配布物」や「企業や公共団体が開催する体験教室」もセキュリティを学ぶ場として使われている。
詳細はトレンドマイクロ社のサイトをご覧ください。